企業景況感指数（PMI）
PMI（Purchasing Managers Index）は、企業の購買担当者へのアンケートを基に算出される、景気や企業活動の先行指標です。
特に製造業やサービス業の現状と先行きに対する企業の景況感を示します。
この先景気が良くなると考えていれば支出が増加、悪くなると考えていれば減少することになります。
アンケートの項目は多岐に渡り、代表的なものは新規受注、生産、出荷、在庫、受注残、納期、雇用、労働時間、支払い価格、受取価格、輸出、輸入、設備投資などがあります。
これらがそれぞれ前月よりも「増加（改善）」「変化なし（横ばい）」「減少（悪化）」の三者一択の回答結果を集計し、それらを指数化したものになります。
指数は基本的にアンケートによる前月との比較なので、現在の経済活動状況がどの程度活発なのかが反映されるものではありません。
足元の業績が非常に良かったとしても、それがやや悪化してきたのならば指数は下がりますし、現時点での業績が最悪でも、状況が上向きならば指数も上昇してきます。
| 名称 | 企業景況感指数（PMI） |
|---|---|
| 発表機関 | 経済調査機関や金融情報サービス会社など |
| 発表時期 | ー |
| 概要 | 全米の製造業の購買担当者役員にアンケート調査を実施し、その結果を基に作成する |
| 特徴 | 速報性から、景気の方向性を示す先行指標として注目される |
総合指数だけでなく、サブ指数に注目が集まることも多い
上記の全ての質問項目をまとめ、企業の景況感がどのように変化したのかを表したものが「総合指数」と呼ばれるものです。指数は50が中間値で、50を上回れば状況が良くなった、50を下回れば状況が悪化したと判断されます。
調査機関によっては中間値がゼロとなっているものもあります。この場合はプラスに振れれば前月より改善、マイナスなら悪化ということになります。
また総合指数とは別に、質問項目ごとのサブ指数も同時に発表されます。新規受注や出荷、雇用、価格指数などは注目度も高く、それに市場が大きく反応することもありますから注意が必要です。
アンケート調査の結果とは言え、先行指標としての役割は大きい
PMIはあくまでも企業の担当者に対するアンケート調査の結果をまとめたものであり、必ずしも実際の業績を反映するものではありません。 回答は増加/横ばい/現象の3択で、どの程度増加したかといった部分までを把握することは不可能です。 また指数は3択の答えの数を基に算出されるため、各企業の規模までは反映されません。
それでも景気の先行指標としての役割は、十分に果たしていると思います。 それは、受注が増えたと回答した企業のがずが減少したと回答した企業の数を上回るなら、製造業受注の数字はその後上向くことが多いからです。
支払い価格が上昇したと回答した企業が増加すれば、やはりその後に発表される物価関連指標は強めの数字が出る可能性が高いですし、雇用を増やしたいという企業が多ければ、雇用関連指標に強気のサプライズを期待しても良いでしょう。景気全体や各項目で示される分野の方向性をいち早く知る手段としては、PMIに勝るものはないと考えます。
PMI公表している主な民間機関
ISM指数（ISM Report On Business）
ISMという調査機関が発表している景況感指数で、数ある景況感指数の中でも最も注目度が高く、市場への影響も大きい。